ダウンタウン松本人志、地上波復帰への“2つのポイント”　弁護士が解説「具体的に何が…」

芸能エンターテインメント分野に詳しい弁護士・河西邦剛氏が3日、YouTube『【弁護士】河西ちゃんねる』に出演。お笑いコンビ・ダウンタウンの松本人志について語った。

【今回の動画】「松本さんを起用しにくかった1番の原因」

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■『DOWNTOWN+』で活動再開

2023年12月、『週刊文春』（文藝春秋）で性加害疑惑を報じられた松本。記事により名誉を傷つけられたとして、文藝春秋などを相手取り損害賠償と記事の訂正を求める訴えを起こす。

裁判に注力するとして、24年1月に活動休止を発表。しかし、11月8日に「これ以上、多くの方々にご負担・ご迷惑をお掛けすることは避けたいと考え、訴えを取り下げることにいたしました」と報告する。

そして、今月1日から配信がスタートした新プラットフォーム『DOWNTOWN+』で芸能活動を再開した。

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■松本起用のリスク

なぜ松本は地上波テレビでの活動再開に踏み切れなかったのか。「最も大きな原因」は、松本が訴え取り下げた際、被害を訴えていた女性の1人が朝日新聞を通じて出したコメント「（文春の）記事には一切誤りがないと今でも確信している」にあると河西氏は推測する。

テレビ局は、週刊誌よりも日刊紙のほうが信憑性が高いメディアと判断する傾向にあると言い、「文春ではなく、朝日新聞から出ているというとこ。これが各テレビ、メディアが松本さんを起用しにくかった1番の原因になっているかと思います」。

また、疑惑が完全に払拭されていない状況で松本を起用しても、スポンサーが付かなかったり番組が頓挫する可能性も。これらのリスクを考慮すると、松本の番組をスタートさせるのは難しかったのではと話した。

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■地上波復帰への2つのポイント

松本が地上波復帰するには、2つのポイントがあると河西氏は明かす。

1つは、松本による具体的な説明。文春の報道に対して、「具体的に何が事実無根だったのか」を突き詰めて説明し、テレビ局やスポンサーを納得させる必要があるという。

もう1つは、女性側との和解・同意。「放送に向けたリスクになってくるのが女性側の動き。ネガティブなことを言ったとき、被害を受けた女性の人権を軽視してるんじゃないかって。公共性・公益性が高いテレビで松本さんを出演させていいのかって指摘は必ず出てくるところがありますので。女性側との和解であったりとか同意・承諾が必要になっていくんじゃないか」と述べた。