国分太一、人権救済を申し立てた目的「名誉回復、もう1つ…」 弁護士は“ある交渉”の可能性を指摘
元TOKIOの国分太一が、コンプライアンス上の問題行為を理由に番組を降板させた日本テレビ側の対応について、人権救済申立書を提出。その“真意”について河西邦剛氏が見解を示している。
■日割り計算で返金も
そのうえで、河西氏は国分が申立をする理由について「CMの違約金対策ということが考えることができます」と語る。
国分は6月当時、複数の企業とCM契約をしていたが、契約中に不祥事があり、CMが使用できなくなった場合には「多くのケースで、日割り計算でタレント側が各企業に（契約金を）返金していくっていうのが一般的な流れなんですが、ここについては、契約書に明記されているものではないので、個別ケースごとの交渉材料になってくる」と解説。
■減額交渉の布石に
日本テレビ側の公表では、具体的にどういった点がコンプライアンス違反となったかの説明がなく、「国分さんサイドからすると、重いとは必ずしも言えないようなコンプライアンス違反行為の認定を受けたに過ぎないんだ、それによってCMが使えなくなってしまったんだとしても、それは自分自身の責任は必ずしも重いとは言えないんだ」と主張することを示唆。「減額交渉の材料の布石にしていくことが考えられる」と述べている。
筆者も『ザ！鉄腕！DASH！！』を楽しみに見ていたこともあり、突然のことに驚いたが、確かに具体的に何が問題となったかなどが分からず、モヤモヤとしたものを感じていた。今後の動向を注目していきたい。
■執筆者プロフィール
しばたけろこ：フリーライター。関西のスポーツ紙や芸能情報サイトでの記事執筆を経て2021年よりSirabeeに参加。
現在はSNSを中心としたエンタメ記事のほか、ライフハック、時事ニュースなど月100本程度を執筆中。
