国分太一問題、可能性として「非常に高い」のは… 中居正広氏と“異なる点”を弁護士が解説
番組降板と無期限の活動休止を発表したTOKIOの国分太一について、弁護士が今後の着目点を解説している。
■「非常に高い」と指摘したのは…
河西氏は、まず日本テレビが発表や会見を行ったこと、臨時取締役会を開いて降板を承認したことなどから、今回の問題が「日本テレビが関与する領域内で起こった可能性が非常に高い」と指摘。報告の文面から、問題について日本テレビが主体的に調査を行っていたと推測する。
また、刑事告訴を検討していないということについては、国分の行為そのものが「犯罪に該当する可能性がなかった」ケースと、「（刑事事件に該当する）可能性はあるんだけども、たとえば被害者的立場の人が刑事告訴を望んでいない」というケースが考えられるとした。
また、不倫といったトラブルの可能性については、取締役会を開くことが「非常に低い」として、あまり考えられないことも指摘した。
■重要なのは「国分側の発信」
さらに、「今後は、どういうところが着目されるかというと、やはり一番の着目点は国分さん側の発信というところかと思います」と述べる。
日本テレビの会見でも、国分側、関係者側の両方のプライバシー保護を重視していたことに触れ、「今回は中居（正広）さんの事案のように、国分さんのほうが『守秘義務があって話せません』っていう状態では、今のところはないようなので、国分さん自身が発表していく」可能性もあることに言及。
何らかの発表が、他のメンバーの活動においても、各スポンサー企業、テレビ各局の判断、視聴者の判断のポイントになるとして、「そうなってくると、国分さんサイドの発信っていうところが、非常に重要になってくるかとは思いますし、国分さん自身が発信しない場合には、国分さん以外のメンバーが発信していくっていう可能性もあり得るんじゃないかとは思います」と語っていた。
