前澤友作氏、詐欺広告めぐるメタ社の声明にブチギレ 謝罪なく「日本なめんなよ」
メタ社のフェイスブックの広告などで、自身の写真や名前を不正利用されていた前澤友作氏。声明の中に被害者への謝罪の言葉はなく…。
ZOZO創業者でスタートトゥデイ社長の前澤友作氏が16日、自身の公式Xを更新。詐欺広告をめぐるMeta(メタ)社の声明に「日本なめんなよマジで」とブチギレた。
■詐欺広告の被害に
メタ社が運営するフェイスブックやインスタグラムの広告などで、自身の写真や名前を不正利用されていた前澤氏。多くの著名人が同様の被害を訴え、さらに詐欺広告に騙された人もいることから、今月10日の自民党の会合に出席して対策の強化を訴えていた。
そんな中、メタ社はきょう16日、「著名人になりすました詐欺広告に対する取り組みについて」と題した声明を発表した。
■メタ社の取り組み
プラットフォーム上における安全を守るため、長年にわたり大規模な投資を行ってきたとのこと。
詐欺広告と会社ポリシーに違反しない広告とを区別するために、広告規定に沿って広告を審査しており「Metaでは人による審査と自動検知を組み合わせています」「審査チームには日本語や日本の文化的背景、ニュアンスを理解する人員を備えています」と説明。
「オンライン上の詐欺が今後も存在し続けるなかで、詐欺対策の進展には、産業界そして専門家や関連機関との連携による、社会全体でのアプローチが重要だと考えます。Metaとして、その中で役割を果たすべく注力する所存です」とメタ社の企業努力だけではなく社会を巻き込んだ取り組みが必要と言及した。
また「アプローチを進化させ、施行状況を改善し、専門家との対話を通じて弊社の手法がベストプラクティスを反映しているかを見直し、最新の傾向を把握することで新たな脅威に備えることができるよう、今後も取り組みを続けてまいります」と伝えた。
■「日本なめんなよマジで」
声明の中に被害者への謝罪の言葉はなく、前澤氏は「おいおい。まずは謝罪の一言は?」と反応。
「社会全体のせい? 『審査チームには日本語や日本の文化的背景を理解する人を備えている』なら、俺や堀江さんや著名人が利用された詐欺広告なんてすぐに判別できるでしょ? なめてんの?」と珍しく怒りをあらわに。
続く投稿でも「日本なめんなよマジで」と苦言を呈していた。