ジャニーズタレント『NHK紅白』出場ゼロの可能性　6割が「適切」

2日行われたジャニーズ事務所による2度目の記者会見。創業者の故・ジャニー喜多川氏による未成年者への性加害問題に関するものだったが、「指名NG記者リスト」の問題などでその後も波紋が拡がっている。

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■NGリスト問題で批判

ジャニーズ事務所は、17日に社名をSMILE-UP.（スマイルアップ）に変更。被害者補償に特化した会社となり、旧所属タレントとエージェント契約を結ぶ新会社が設立される。東山紀之氏は、両社の代表取締役を兼務するという。

1回目の会見が「社名継続」「藤島ジュリー景子氏の株式100％保有」などで厳しい批判を浴び、その挽回を図ったが、NGリスト問題などによって失地回復は難しい情勢だ。

こうなると危惧されるが、マスメディアや広告スポンサーの態度だ。

NHKは9月27日の定例会見で、稲葉延雄会長が「新規タレントの起用を控える」と明言しており、年の瀬の『紅白歌合戦』についても出場はむずかしいと見られている。世間はどのように考えているのだろうか。

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■6割が「出場ゼロは適切」

Sirabee編集部が、9月29日〜10月2日にかけて全国10〜60代男女1,000名を対象に「ジャニーズタレントの紅白出場ゼロ」の可能性について調査したところ、「適切な判断」との回答が28.1％。

「やや適切」との答えが30.6％で、適切と考える人がほぼ6割となった。「あまり適切でない」が31.4％、「全く適切でない」は9.9％だった。

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■男女差は大きい

この問題では、ジャニーズタレントのファン層が女性に大きく偏ること、それに加えて被害者が全員男性であり、絶対的権力を持つ同性に襲われるという恐怖感が男性により強いと考えられることから、男女の意識差が大きい。

今回も、「適切な判断」との回答は、男女で15ポイント近い差が開いた。一方、「あまり適切でない」は女性のほうが16ポイント以上多くなっている。

被害者補償はいつからどのように進むのか。同時に、エージェント契約によって所属タレントの将来も守られるのか。今後も目が離せない。