杉村太蔵、ジャニーズタレントは「むしろ被害者の可能性」 「冷静に議論」求める
一連のジャニーズ問題に関し、杉村太蔵が経団連・十倉雅和会長の発言を引用し、「タレント自体は別に性加害者でも何でもない」「むしろ被害者の可能性がある」などと呼びかけた。
新体制に移行するジャニーズ事務所に関して、薄口政治評論家の杉村太蔵が24日放送の『サンデー・ジャポン』（TBS系）でコメント。経団連・十倉雅和会長の発言を引用し、「タレント自体は別に性加害者でも何でもない」「むしろ被害者の可能性がある」「もっと冷静に議論しなきゃ」などと呼びかけた。
■注目集まる新体制
番組は今週もトップから長時間にわたってジャニーズ問題を特集。ジャニーズ事務所は10月2日に新体制の発表を予定しているが、事務所名の変更や、ジャニーズ事務所は被害者補償組織として残し、タレントが新会社に移籍することなどが有力視されているという。
世間でも事務所名の変更は避けられないとの声があるが、一方で、問題の本質は名前ではなく、名称変更によって解決を有耶無耶にしたまま“禊”になってしまうとの懸念も。
レギュラーのデーブ・スペクターも、新会社設立案に対し「これやると、いわゆるスキャンダルロンダリングみたいになっちゃうだけなんですよね」と指摘する。
■出演者の意見が分かれる
デーブはさらに、「今は企業、あるいはテレビ局も一部、もうジャニーズ離れが加速してて、狂乱索餌みたいな状態になってるんですよ」「本気で誠意をもってやるんだったら、早速『ジャニーズ』の名前を変えて、補償は補償でやる。こういうホールディングスとか、あやふやなやり方しないほうがいい」と続ける。
これにMCの爆笑問題・太田光は、「それはだから、最初にジュリーさんが言ってたのはそういうことだった気がするんだけど」と、会見で藤島ジュリー景子前社長が補償への専念を宣言していたことを指摘。
また、鈴木紗理奈は「その場合、補償が終わるまで何年かかるかわからないけど、それまでタレントさんは活動を休まなきゃ駄目ってことですか？」と、タレントの活動がさらに制限される可能性に触れた。
■杉村の意見は…
これにデーブが「（事務所を）移ったって、どうせ1年くらいは活動自粛になりますよ。現に今なってる」と語ると、太田は「切ってるテレビ局の今の姿勢って、果たして…じゃあ、自分たちはわかってたのにっていうのもあるじゃないですか？」「その辺も今度は、そっちが追及される可能性もあるじゃないですか」と起用側の責任論を展開。
こうした中、杉村は「1年間、ジャニーズ事務所はマージン取らないって説明ありましたよね？」と、事務所が今後1年間はタレントにギャラを全額支払い、事務所としての報酬は受け取らないと発表したことに触れた。
■「もっと冷静に議論しなきゃ」
杉村はこの意図を、「それって多分、新会社移行への準備期間なのかなって。いろんな契約関係含めて」と予想する。
続けて、先日、経団連の十倉会長が「タレントは被害者であって加害者ではない」「日々研鑽を積んでいる人の機会を長きにわたって奪うということは、また問題もある」などと述べたことに言及。
「で、経団連の会長も言ってましたけど、タレント自体は別に性加害者でも何でもないと。むしろ被害者の可能性がある。で、タレントさんがきちっと今後も活躍できる、そういう環境ももっと冷静に議論しなきゃ」と呼びかけ、「僕は、移籍して新会社作るってのは賛成ですね」と語った。
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（文／Sirabee 編集部・玉山諒太）
