太田光、ジャニーズタレントの広告見直し企業に疑問 性加害の司法決着も要望
ジャニーズ事務所所属タレントとの広告契約を見直す企業に、爆笑問題・太田光が「企業が言ってる『人権』ってなんなんだろう」などと持論。
17日放送の『サンデー・ジャポン』（TBS系）に、爆笑問題の太田光がレギュラー出演。ジャニーズ事務所との広告契約を見直す企業に、「あべこべになっちゃってる」「企業が言ってる『人権』ってなんなんだろう」などと語った。
■「日本社会全体の問題に…」
番組は今週もトップからジャニーズ事務所の話題を特集し、さまざまな企業がCMや広告の契約を見直している件を取り上げた。この議論に、太田は「それ（性加害）が噂レベルであったり、あるいは裁判でそれが確定した後もやってたわけで」とコメント。
2003年、東京高裁がジャニー喜多川氏の性加害を「真実相当性が認められる」としたことを持ち出し、「そうすると、日本社会全体の問題にだんだん広がっていくと思うんですよね」と予測した。
■企業は「あべこべになっちゃってる」
さらに、「そうすると、今の状態ってちょっと見方を変えると、いろんなスポンサーや企業は、ジャニーさんが生きていて、性加害が起きていて、その事実が確定しているときは契約を結んでたけど、その人が亡くなって、性加害も認めて、それ（事務所運営）を今度やり直しますってときには契約を切るって、あべこべになっちゃってると思う」とズバリ。
契約見直しに動く各企業の動きには矛盾があるとし、「だから、それはやっぱり、『本当の人権』ってなんなのかってこと」と述べた。
■東京オリンピックの関係者バッシングを想起
太田はさらに、「それと… ここんとこ、東京オリンピックの直前なんかでも、いろんな人を排除していった」と、2021年の東京五輪前に起こった関係者への相次ぐバッシングを想起。
「それは、日本社会の繰り返してきた『私刑』みたいなのがあるから」と過熱を指摘し、「これは司法の場で、この事件はなんだったのかってのを秤としてやってく必要があるんじゃないかって気がしますね」と司法の場での決着を求めた。
■「『人権』に浮ついたものを感じる」
太田は他にも、「（広告見直しは）ジャニーズが『加害があった』っていうのを認めたからそうなるんだけど、あのときにもし東山（紀之）さんなり何なりが認めていなかったら、未だに契約が続いていた可能性がある」「そうすると、企業が言ってる『人権』ってなんなんだろうって」とコメント。
「本来だったらもっと前に、『疑いを晴らさなければ契約は継続できませんよ』といったこともやれたはず」「全部、企業の対応は受け身になってる」「そうすると、今までジャニーズ以外の人たちを標的にしていた排除の仕方が、今度はジャニーズタレントを標的にするってことも、逆転しただけで同じことに繋がってしまう」とも語り、「『人権』に浮ついたものを感じる」と、各企業の掲げる「人権」が上辺に感じることを語っている。
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（文／Sirabee 編集部・玉山諒太）
