東京五輪、「やるべきでなかった」は依然5割　60代では6割に迫る

新型コロナウイルスのパンデミックの影響で開催が1年延期され、2021年に実施された東京オリンピック・パラリンピック2020大会。

コロナワクチンが現在ほど普及していなかったこと、菅義偉首相が不人気だったことなどから開催には賛否も分かれ、また一部を除いて無観客にならざるを得なかった。

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■負の遺産も多く

スケートボードや空手など新種目も採用され、多くのアスリートが努力と鍛錬の成果を見せてくれた五輪大会。一方で、開催や延期をめぐるドタバタ劇だけでなく、汚職問題で逮捕者が出るなど、負の遺産も数多く残された。

閉幕から2年が過ぎ、この大会について世間はどのように考えているのだろうか。本当に開催すべきだったのか、もしくはすべきではなかったのか。

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■評価はいまだ二分

Sirabee編集部が全国10〜60代男女1,000名を対象に調査したところ、東京五輪2020への評価は真っ二つに。「やるべきだった」と答えた人が51.8％とわずかに過半数だったのに対して、48.2％が「やるべきではなかった」と回答した。

事前から割れていた意見が、アスリートの活躍や感動によってひとつになることなく、終了後も大きく賛否が分かれてしまっていることがわかる。

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■高齢層ほど反対

なお、今回の調査結果を世代別に見ると、興味深い傾向も判明した。「やるべきではなかった」と答えた割合が最も高かったのは、60代で55.2％。世代が下がるほど反対派の割合が減り、10〜20代では賛成派が6割に迫っている。

若い世代については、しばしば言われる保守的傾向だけでなく、同年代の選手の活躍への共感なども強いのかもしれない。