孫正義氏、東京五輪強行開催の流れに疑問 「誰が何の権利で」
昨日の記者会見で、緊急事態宣言下でもオリンピックは開催すると発言したIOC・コーツ副会長。これに関し、ソフトバンクグループの孫正義社長が、反対多数の世論を念頭に疑問を呈した。
■緊急事態宣言でも「開催」
コロナ禍を理由に昨年、延期が決まったオリンピックだが、感染拡大は一向に止む気配を見せず。また、日本は開催国にもかかわらず先進国最低のワクチン接種率であり、各社世論調査でも「開催中止」が多数を占める事態に陥っている。
一方、IOCのジョン・コーツ副会長は、きのう行われた大会組織委員会とのオンライン会合後、記者会見で開催を明言。緊急事態宣言下であっても、東京オリンピックは予定通り実施できると発言し、各ニュースでも大きく報じられていた。
■世論とのねじれに疑問
これを受けてか、孫氏は「今、国民の8割以上が延期か中止を希望しているオリンピック。誰が何の権利で強行するのだろうか」とツイート。コロナウイルスが蔓延する中、国民の反対を押し切ってまで開催される流れに疑問を呈した。
今、国民の8割以上が延期か中止を希望しているオリンピック。誰が何の権利で強行するのだろうか。
— 孫正義 (@masason) May 22, 2021
同ツイートは開催派・反対派含めて大きな反響を呼び、「この疑問に尽きますね」「IOCがすべての主権を握っているからだと思います」「韓国みたいに、国民感情でやるやらないをコロコロ変えるわけにはいかないんですよ」といった声が寄せられている。
